
- 転職先は決まったものの、いつ上司に退職を伝えればいいのかわからない
- 「辞めたい」と伝えたら引き止められそうで、なかなか切り出せない
- 有給をできるだけ消化したいが、引き継ぎや次の会社の入社日とどう調整すればいいかわからない
内定を承諾したら、次は現職での退職交渉が始まります。いざ上司へ退職を伝える段階になると、「何と言えばいいんだろう」「引き止められたらどうしよう」と不安になる方も多いのではないでしょうか。
特に初めての転職では、いつ退職を切り出せばいいのか、退職日と最終出社日はどう決めるのか、有給はどのタイミングで消化するのかなど、わからないことだらけです。転職先の入社日が決まっている場合は、引き継ぎまで含めて限られた期間のなかで調整しなければなりません。
本記事では、退職を切り出す前に確認しておきたいポイントから、上司へ退職を伝えるタイミング、実際の切り出し方、有給消化を踏まえた退職日の調整方法まで順番に解説します。
ぜひ最後まで読んで、入社日から逆算して退職までのスケジュールを整理し、落ち着いて退職交渉に臨める状態をつくっていきましょう。
退職交渉を切り出す前に確認しておきたい4つのこと

退職交渉で重要なのが、退職までのスケジュール整理です。次の4つのポイントについて確認しておきましょう。
退職交渉前に確認すべきポイント①:就業規則に定められた退職手続き
最初に確認しておきたいのが、勤務先の就業規則です。
就業規則は会社ごとに異なっており、以下の内容が定められているケースがあります。
- 退職の何日前までに申し出るのか
- 最初に誰へ伝えるのか
- 退職願・退職届をいつ提出するのか
- 会社指定の申請方法があるのか
たとえば、就業規則に「退職希望日の1か月前までに申し出る」と記載されているのであれば、特別な事情がない限り、それを踏まえて余裕を持って動いた方が会社とも調整しやすくなります。
就業規則の手続きを事前に確認したうえで、退職交渉に臨みましょう。
退職交渉前に確認すべきポイント②:退職日・最終出社日・有給残日数
次に確認したいのが、以下の項目です。
- 次の会社への入社日
- 現在の会社の退職日
- 最終出社日
- 有給残日数
極力残っている有給は使い切ってから退職した方が得であるため、退職交渉を始める前に有給残日数を確認し、「何月何日に退職し、いつから有給を取得したいのか」をイメージしておきましょう。
ちなみに筆者の場合は、お世話になった上司に申し訳ないと思ってしまい、有給を残した状態で退職してしまった経験があります。。。反面教師にして事前にしっかり上司と調整しておきましょう。
退職交渉前に確認すべきポイント③:退職理由を簡潔に説明できるようにする
上司へ退職を伝えると、「どうして辞めるの?」と理由を聞かれることが多いです。そのため、退職理由についても簡潔に説明できるようにしておきます。
たとえば、「今後のキャリアを考えた結果、新しい環境で挑戦したいと考えています」のようなレベル感で問題ありません。
大切なのは、現在の会社への不満を述べるのではなく、自分が今後どうしたいのかを中心に説明することです。相手に引き止めるための材料を与えないためにも、ネガティブな不満は出さないことを心がけるましょう。
退職交渉の目的は、あくまで退職までの手続きを円滑に進めることです。
退職交渉前に確認すべきポイント④:引き継ぎに必要な期間を考えておく
退職日を考えるときは、担当業務をどの程度の期間で引き継げそうかも整理しておきましょう。
- 担当している業務・案件
- 定例業務と実施時期
- 社内外の関係者
- 引き継ぎ資料として残すもの
- 後任者への説明が必要な業務
立つ鳥跡を濁さず、仕事で周囲に迷惑がかからないように引継ぎはしっかり実施できる期間を取りって、調整すると上司も納得しやすいです。
退職交渉はいつ切り出す?入社日と有給から逆算しよう

退職交渉を切り出すタイミングを考える際に重要なのが、次の会社の入社日から逆算して、引き継ぎと有給消化に必要な期間を確保することです。
退職希望日の1〜2ヶ月前を目安に退職交渉を始めるのが一般的
退職交渉を切り出すタイミングは、退職希望日の1〜2か月前を1つの目安にするとよいでしょう。
一方、就業規則に定められた申し出期限や業務の引き継ぎや有給消化の状況に応じて個人差はあります。まずは勤務先の就業規則や残っている有給等を確認したうえで、1〜2か月前には退職を伝えられるよう準備しておくのがおすすめです。
有給が多く残っている場合や引き継ぎに時間がかかる場合は、次に紹介する会社の入社日から逆算する方法で考えてみましょう。
次の会社の入社日から退職交渉の日程を逆算する
退職交渉を切り出す日を決めるときは、次の会社の入社日から逆算して考えると整理しやすいです。
たとえば、転職先への入社日が4月1日だったとします。そうすると現在の会社の退職日を3月31日と設定できます。次に有給残日数を確認し、取得したい日数分だけ営業日をさかのぼって最終出社日を決めましょう。そのうえで、引き継ぎ期間を確保すると、退職をいつ申し出ればよいのかが見えてきます。
4月1日:転職先へ入社
↓
3月31日:現在の会社を退職
↓
3月:有給消化
↓
3月上旬ごろ:最終出社
↓
それ以前:業務の引き継ぎ(1か月程度)
↓
1月:退職を申し出る
このように、「入社日 → 退職日 → 有給消化 → 最終出社日 → 引き継ぎ期間 → 退職を申し出る日」の順番で逆算するのがポイントです。
また有給を取得したい場合は退職交渉の段階で、
「有給が○日残っているため、○月○日ごろを最終出社日として、その後有給を取得したいと考えています。それまでに引き継ぎを完了できるよう調整させてください」
などと伝え、有給消化と引き継ぎをセットで具体的なスケジュールを提示して相談すると調整がスムーズです。
繁忙期等の理由で退職の申し出を後ろ倒しにしない
「今は忙しいから、もう少し落ち着いてから伝えよう」と考える方もいるかもしれません。
言いにくさのあまり、ずるずると退職交渉後ろ倒しにすると、有給を消化できなかったり、転職先の入社日の変更をお願いしたりすることになってしまう可能性があります。
退職を伝えるタイミングは、「転職先の入社日までに、引き継ぎと有給消化を終えられるか」を基準に判断しましょう。
【例文あり】上司への退職交渉の切り出し方

退職までのスケジュールを整理できたら、直属の上司へ退職の意思を伝えます。
ここで重要なのが、アポイントを取る段階では「相談」、実際に話すときは退職の意思を明確に伝えるという使いわけです。
退職交渉の切り出し方①:上司と2人で話せる時間を確保する
まずは、直属の上司と2人で話せる時間を確保しましょう。アポイントを取る段階では、退職について伝える必要はありません。
退職は少し切り出しにくい話題ではありますが、メールやチャットだけで済ませるのではなく、まずは直属の上司へ直接、自分の言葉で伝えることが大切です。
退職の意思を伝えるときは、できるだけ対面で、周囲に話を聞かれない会議室などを選びましょう。
退職交渉の切り出し方②:退職の意思を明確に伝える
実際に上司と話すときは、退職の意思が固まっていることを最初に伝えます。
たとえば、次のように切り出します。
「本日はお時間をいただきありがとうございます。今後のキャリアについて考えた結果、○月末で退職したいと考えています。退職の意思は固まっておりますので、退職日や引き継ぎについてご相談させてください。」
ここで重要なのは、「退職すること」と「相談したいこと」を分けることです。
退職することは前提に置き、以下の項目を調整させてほしいと明確に伝えましょう。「退職の意思を伝える」→「退職日や引き継ぎについて相談する」の順で話すのが重要です。
- 具体的な退職日
- 最終出社日
- 有給消化
- 引き継ぎ先、引き継ぎ方法
引き止められた場合は退職の意思が固いことを伝えつづける
退職を伝えると、上司から引き止められることもあります。
お世話になった上司に引き止められるとつい退職するかどうか揺らいでしまうかもしれませんが、退職することは決定事項だと明確に伝え続けることが重要です。
退職理由は簡潔に伝え、「退職の意思は変わりません」と丁寧に繰り返し伝えましょう。
引き止めに対する回答例についても下表で紹介しておきます。
| 上司からの言葉 | 返答例 |
|---|---|
| 「もう少し考えてみては?」 | 「ありがとうございます。ただ、十分に考えたうえでの決断なので、退職の意思は変わりません」 |
| 「異動先を変えるから残らないか?」 | 「ご配慮いただきありがとうございます。ただ、今後のキャリアを考えたうえで決めたことなので、退職したいと考えています」 |
| 「給料を上げるから残ってほしい」 | 「ありがたいお話ですが、待遇だけを理由に決めたわけではないため、退職の意思は変わりません」 |
| 「次はどこの会社に行くの?」 | 「転職先については、現時点では控えさせてください」 |
| 「引き継ぎはどうするの?」 | 「担当業務を整理して、最終出社日までに引き継げるよう調整させてください」 |
退職交渉でトラブルを避けるための3つの注意点

退職の意思を伝えたあとは、退職日や有給消化、引き継ぎなどの具体的な調整に入ります。最後に退職までのやり取りで注意しておきたいポイントを3つ紹介します。
退職交渉の注意点①:直属の上司よりも先に同僚には伝えない
退職の意思は、直属の上司へ最初に伝えましょう。
仲のよい同僚に「実は転職することになって……」と先に話したくなるかもしれません。しかし、そこから話が広がってしまうと、その後の退職交渉や手続きが進めにくくなる可能性があります。
そのためまずは直属の上司へ伝え、その際に周囲への共有タイミングも確認しておきましょう。取引先やプロジェクトメンバーへの連絡についても、自分の判断だけで進めず、上司とタイミングを合わせるのがおすすめです。
退職交渉の注意点②:退職日・最終出社日・有給消化の日程を曖昧にしない
退職交渉では、具体的な退職日・最終出社日・有給消化期間を提示し曖昧にならないように注意してください。
特に次の会社への入社日が決まっている場合は、退職日が後ろ倒しにはできないため、口頭で相談するだけではなく、メールや書面なども含めて、正式に決まった日程を握っておくと安心です。
そのため、具体的な日程を用意しないまま退職交渉に臨むようなことは絶対に避けましょう。
退職交渉の注意点③:退職を認めてもらえない場合は記録を残して人事へ相談する
退職の意思を伝えても、
- 「後任が決まるまで辞められない」
- 「今辞められると困るので認められない」
- 「プロジェクトが終わるまで残ってほしい」
- 退職の申し出自体を取り合ってもらえない
といったケースもあります。
このような場合は、退職の意思と希望する退職日をメールや書面でも残しておきましょう。そのうえで、直属の上司だけでは話が進まない場合は、人事部門や上司の上司にも相談します。
たとえば、
「○月○日に直属の上司へ退職の意思をお伝えしていますが、退職日について調整が進んでいないため、ご相談させていただきました。○月○日を退職希望日として手続きを進めたいと考えています」
のように、いつ退職を申し出たのか、いつ退職したいのかを明確にして伝えるのがポイントです。
また、「後任が見つかるまで辞められない」と言われても、後任者を採用・配置することまで退職者が責任を負うわけではありません。
引き継ぎ資料を作成したり、最終出社日まで後任者へ説明したりするなど、できる範囲で引き継ぎには協力しつつ、後任者が決まるまで退職日を延ばす必要はないと認識しておきましょう。
それでも退職手続きが進まない場合は、都道府県労働局の「総合労働相談コーナー」など外部の相談窓口を利用する方法もあります。
退職交渉が難航しそうな場合は、退職を申し出た日・希望退職日・会社とのやり取りを記録に残し、自分が対応すべき引き継ぎは進めながら、必要に応じて相談先を上げていくという順番で対応しましょう。
まとめ|退職交渉は次の会社の入社日から逆算して準備しよう

退職交渉では、上司への伝え方だけでなく、事前に退職までのスケジュールを整理しておくことが重要です。
転職先への入社日が決まったら、次の順番で考えてみましょう。
- 次の会社の入社日を確認する
- 現在の会社の退職日を考える
- 有給残日数から最終出社日を逆算する
- 引き継ぎに必要な期間を考える
- 就業規則を確認して退職を申し出るタイミングを決める
そのうえで退職交渉では、退職の意思が固まっていることを明確に伝え、退職日・最終出社日・有給消化・引き継ぎについて具体的に調整することを意識してください。
お世話になった上司へ退職を伝えるのは、少なからず気まずさを感じるものです。ただし、必要以上に申し訳なく感じる必要はありません。これまでの感謝は伝えつつ、自分で決めた退職の意思は曖昧にせず、準備したスケジュールをもとに1つずつ調整していきましょう。
まずは「転職先の入社日」「有給残日数」「勤務先の就業規則」の3つを確認し、自分の退職スケジュールを作るところから始めてみてください。